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太陽光発電などの再生可能エネルギー技術あるいは工場の廃熱利用技術をバイオ技術と組み合わせることによって、野菜の大規模な工場生産化を始めることもできるでしょう。
すでに「野菜工場」は話題になってきていますが、野菜の分野は、実はまだまだ研究開発の余地が多く残されたフロンティアでもあると言えるのです。植物と土との関係についても、最新の研究では、従来の常識を覆すような考え方が生まれています。
例えば、私たちは植物と土が切っても切れない密接な関係にあるように捉えていますが、それは間違いであるという研究結果があります。野菜を土から解放し、水の中で栄養分を与えながら栽培をすると、トマトをはじめとした多くの野菜が、土で育つよりもずっと大きな実がなります。
驚くべきは、その野菜の栄養価が土で育ったものよりも高いことです。このことからわかるのは、植物の実の大きさや栄養価の高さを、土が制約してしまっているということです。

土の中から水の中へと栽培を切り替えることで、私たちが想像する以上に収穫量を増やしたり、栄養価を高めたりすることができるのです。極論ですが、テレビや車がなくても、食糧があれば生きていけます。
減反政策などという愚作をやっている場合ではありません。米が余っても国が買い上げて備蓄しておけばよいのです。
５年くらいは余裕で保存できますし、その前に無償交付するなどして、経済的弱者に対する配給制度を作ることもできます。世界中がいっせいに温室効果ガス削減の方向に注意を払っている今こそ、日本の高い技術力を総動員して、食糧自給率１００％を目指すだけでなく、農業立国をも視野に入れた農業政策を行ってみてはどうでしょうか？食糧自給率の低い国には決して明るい未来はありませんし、農業が将来的にグローバルな需要を生むことも間違いありません。
「安全」「健康」「美味」の３つを合言葉に、「世界の野菜工場」としてのブランドを確立することは、国が本腰を入れればそう難しいことではないと思います。私は特に、農業は国家戦略として位置づけてほしいと思っています。
Ｏ経済史上初の人為的なバブルがやってくる！いずれにしても、経済史上初の人為的なバブル経済が、遅かれ早かれやってくる公算がこれまで見てきたように、二酸化炭素を削減するための投資や消費が、企業と人々にはっきり利得を生むようになれば、本来の目的である「地球温暖化対策」はどこかに忘れ去られてしまうのかもしれません。たとえ地球の気候がどのように変動しようとも、環境投資が利得を生み続けるかぎり、経済はうまく回転し、その結果、地球全体として人々の生活は豊かになるでしょう。
幸か不幸か、豊かな自然に囲まれた農耕民族の日本人は、あまりにも繊細に環境問題をとらえてしまう傾向があります。そのため、狩猟民族の欧米人にとっては、環境問題は経済的利益の激しい争奪戦でもあることを、よく理解できていないのかもしれません。

そこで繰り広げられるのは、環境をテコにした消費拡大の煽動であり、権力者と超富裕層が投資した企業の急成長であり、金融機関が安く買い集めた排出権の暴騰です。地球温暖化対策の舞台は甚だ壮大で、世界市民主義的な考えに感化されてしまうかもしれませんが、権力者や超富裕層、欧米の金融機関などのお金の大きな流れを冷静に見ていると、とてもきれいごとではなく、投資機会としての意味合いが強いことがわかります。
好むと好まざるとにかかわらず、環境バブルがやってくるのであれば、はっきりしていることは１つです。あなたは、自分が不利な立場に追い込まれないように、また踊らされることのないように、徹頭徹尾、さめた目で環境バブルに立ち向かい、堅実な資産運用に努めることです。
それができなければ、金融危機で失った資産を取り戻すどころか、結局は、環境バブルで資産をさらに奪い取られてしまうでしょう。次に、そのための戦略と戦術を紹介していくことにしましょう。
では、経済史上初の人為的なバブルに対して、どのように対処すればよいのでしょうか？どうすれば資産を増やすことができるのでしょうか？具体的に何を買えばいいのか？エコカー買い替えをはじめとするさまざまな奨励策によって、世界各国は２００９年春ごろから、環境保護に関連させた景気回復への取り組みを進めてきました。そのため、金融危機後の世界的な株式市場の戻り相場では、日本においても「二次電池関連銘柄」「太陽光発電関連銘柄」「原子力発電関連銘柄」などの株価が急騰しました。
証券会社が相次いでエコファンドの新規設定を行い、２００９年の春先から７月にかけて、およそ１０００億円が株式市場に流入したとされています。エコファンドの市場規模はまだ小さく、今後も数多くのエコファンドの設定が続いていくと見られています。
例えば、Ｎｋアセットマネジメントから「上場ＦＴＳＥ日本グリーンチップ弱」が唯一の上場投資信託として設定されていますし、ＴＦＳ証券からは「ハイブリッドカー・ファンド」が積み立て型の投資信託として登場しています。つまり、今後の環境関連銘柄の需給は、新しいエコファンドが設定されるたびに、よくなっていくことが予想されます。
そういった企業のなかから本命企業がよりはっきりしてくれば、運用対象の選択と集中も進み、とてつもない出世株が生まれてくるかもしれません。例えば、前者では電力会社や鉄鋼メーカーなど、後者では二次電池メーカーや太陽電池メーカーなどがその代表として挙げられます。
経済のルールが大きく変われば、隆盛を誇っていた企業が凋落し、先行きが暗かった企エコファンドの運用対象は、いまのところ東証１部の主力株が中心であり、飛び道具的な中小型株の本格的な組み入れには至っていません。誰もが知っている銘柄や時価総額と売上高が大きい銘柄だけを選別している場合が多く、つまらないと言えば、それを否定できません。

しかし、環境の分野は最も市場規模の拡大が期待されているだけに、高い技術力を持つ中堅企業がそれを生かして、新たに環境関連事業に続々と参入してくることが見込まれています。地球温暖化対策が迫られる経済活動においては「重いコスト負担を背負うだけの企業」「環境関連市場で利益を拡大させる企業」の間で、勝ち組と負け組がはっきりしてきました。
さて、環境関連のテーマを挙げると、思いつくだけでも「太陽光発電（太陽電池）」「風力発電」「原子力発電」「地熱発電」「バイオマス発電」「代替燃料」「エコカー（ハイブリッドカー、電気自動車、低公害ディーゼル車等）」「二次電池（リチウムイオン電池、ニッケル水素電池、鉛蓄電池、ＮＡＳ電池等）」「ＬＥＤ（発光ダイオード「スマートグリッド」「排出権取引」「水処理」など、実に多岐にわたります。環境関連のテーマはそれぞれが非常に有望ですが、具体的にどの投資対象を選ぶかとなると、困ってしまいます。
これだけ多くのテーマがあると、目移りして迷ってしまい、投資対象を簡単に絞り込むのが難しいでしょう。環境関連企業か非環境関連企業か、多くの投資家が企業をそういったふるいにかけ、投資対象を絞っていくことは、もはや避けられないのです。
そこで、環境関連企業に分散投資をするという単純な戦略が成り立ちます。業が復活することもありえます。

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